一般的なホームインスペクションでは、おおまかに4つの大項目を調べます

インスペクションは、主に建物の

 1. 内装・外装
 2. 構造部材
 3. 設備機器

の損耗や劣化状況と、

 4. 沈下や傾斜

などの建物への変形の影響を調べます。

 

雨漏り・水漏れ、怖いのは漏水!

築年数の経過とともに、材料や機器類は古くなり、傷みも発生するので、現在のコンディションや損耗劣化の度合い、必要となる補修内容や時期を主に目視、触診、打診などで調査・確認します。

特に、雨漏りや配管からの水漏れは建物に大きなダメージを与えるので、設備や内外装と並行してチェックしていきます。

また、床や壁の傾きや沈下など、建物の過大な変形や地盤沈下などの影響も、レーザー水準器や傾斜計などの機器で測定・判定します。

 

構造的な問題がないか?構造のポイントは「耐震性能」と「劣化状況」

中古住宅のインスペクションでは「構造的な問題がないか調べて欲しい」というご相談を数多くいただきます。

構造については、主に「耐震性能」と「劣化状況」の2点の掛け合わせにより判断されます。

「耐震性能」は、建築基準法などの法令や技術基準を満たした耐震設計がされているか、現場では技術的規定に基づき正しく施工されているか、などを判断基準とします。

「劣化状況」は、建物の構造材の経年による劣化や被災によるダメージなどで、新築当初からの性能について、性能低下の有無やその程度などから判断します。

※構造強度の目安=耐震性能×劣化状況 とイメージしてください。

 

建築基準法の耐震基準は、旧耐震、新耐震、2000年基準

建築基準法における木造の耐震基準は1981(昭和56)年と2000(平成12)年に大改正され、1981年以前を「旧耐震」、以降を「新耐震」(2000年以降は2000年基準)と呼びます。(ここでは、おおまかな区分にとどめます。厳密には年ではなく月で分かれます。)

この改正年の前後で木造建築の耐震性能は大きく変動します。

 

耐震診断

通常のインスペクションでは、この内の「劣化状況」を中心に調査・診断を行い、「耐震性能」については、別途「耐震診断」として、設計図書や現地の調査と構造計算などにより耐震性能の判定をします。

 

インスペクションでの現地調査の範囲

原則として、足場なしで、目視確認が可能な範囲(内外装や設備)のみを調査します。解体や分解が必要な機器類や部位については、インスペクションの対象外となります。

床下や小屋裏・天井裏については、点検口がある場合、そこから目視可能な範囲が確認対象です。(実際に内部に進入しての確認も、物理的に可能な範囲であればオプション調査として対応いたします。)

また、床や天井に点検口などがない場合でも、新規に開口を設置して調査することも可能です。(オプション対応となります。工事には、所有者の承諾が必要です。)

 

報告書について

国交省ガイドラインに準拠した報告書(既存住宅状況調査報告書)と調査写真台帳、指摘箇所の記入図面、地盤情報(参考)などを、印刷物とPDFデータ(CD-ROM)のセットで提出いたします。

 

インスペクションの費用・かかる時間について

オプションの有無や調査範囲によりますが、現地調査+報告書で概ね7~10万程度となります。

調査時間は2名で約3~4時間かかります。当日はお立ち会いいただいても結構です。(ご希望があれば土日祝日も対応しています。)報告書のご提出には、調査から7~10日程度となります。

 

住宅ローン減税を適用したい方

また耐震診断やローン減税用の各種適合証明書の発行、瑕疵保険の加入などもインスペクションとの同時検査が可能です。(単独での検査より割安になります。)ご希望があればお気軽にお問い合わせください。

 

必要書類について

 1. 設計図面(平面図、立面図、仕様書、案内図等)※無ければ、間取り図と物件情報
 2. 建築確認の日付が分かる書類(確認済証、建築確認通知書、検査済証、概要書等)
 3. 土地と建物の登記情報

 マンションの場合、追加で
 4. 長期修繕計画書
 5. 管理規約

※上記書類すべてが無い場合でも対応可能な場合がありますので、一度ご相談ください。

 

正式なお申込みについて

ご要望をお聞きして正式にお見積書を提出いたします。

業務の費用およびご希望の調査日時のご了承が得られた時点で、正式発注となりますので、疑問点や確認したい事項などがございましたら、発注までご遠慮なくお申し出ください。

 

 

投稿者プロフィール

菅野 武
菅野 武一級建築士
栃木県を起点に、北関東から福島県まで、建物調査診断や各種施設の法令点検・維持管理を通じて、既存建物の活用や保守・運用の提案と管理業務を行っています。業務でのご相談もお気軽にどうぞ。

一級建築士・既存住宅状況調査技術者・JSHI公認ホームインスペクター・建築物石綿含有建材調査者・古民家鑑定士・雨漏り診断士・建築物環境衛生管理技術者・耐震診断技術者・FLAT35適合証明技術者・日本不動産仲裁機構ADRセンター調停人

とちぎ住宅診断サービス/有限会社レーベンデザイン代表
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